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2023年8月9日

住宅基礎の種類と選定が正しく行われているか確認する方法とは?

住宅購入

住宅基礎の役割とは?

住宅基礎は建物全体を基礎で支え、その重さを地盤に伝達する役割を果たす部分のことです。

上部の建物がどんなに耐震性能があったとしても、それを支える基礎に問題があれば耐震性能があるとは言えません。

基礎の種類の選定は重要で、建築する土地の地盤に合わない基礎工事をしてしまった場合、入居後家が傾いてしまうような「欠陥住宅」になる可能性があります。

初めに基礎の種類や特徴について紹介します。

住宅基礎の種類とは?

住宅基礎には種類があり、主に「布基礎」、「べた基礎」、「独立フーチング基礎」、「杭基礎」に分類され、選定方法は「地盤調査(土質調査報告書)」の結果で決まります。

布基礎とは?

参考図 説明
布基礎とは壁または一連の柱から荷重を基礎で支えるものです。

主に木造住宅や壁式鉄筋コンクリート造、鉄骨造など施工的な面でも最もコストが安価な為、一般的に広く使用されています。

べた基礎とは?

参考図 説明
べた基礎とは荷重を単一の基礎スラブで直接に広範囲の地盤に伝えるもので木造、鉄骨造など比較的軽量な建物の軟弱地盤に対して使用されています。

独立フーチング基礎とは?

参考図 説明
独立フーチング基礎とは単体の柱一本を支える基礎のことです。

主に柱間隔が長い鉄筋コンクリート造や鉄骨造などに使用されています。

杭基礎とは?

参考図 説明
杭基礎とは、布基礎または独立フーチング基礎に杭を介して固い地盤に建物の全体重量を伝達する基礎のことです。

主に建物の全体重量が重く地盤面から3m以上浅い部分が軟弱地盤の場合に使用されています。

固い地盤面までの到達深さによって選択する工法は異なります。

地盤面からー10m以内の場合は「地盤改良」、ー10m以上の場合は「鋼管杭」や「プレボーリング工法」などが使用されることがあります。。

地盤改良とは?

『地盤改良』とは軟弱な地盤の土を締固め、セメント改良による固化・置換などの処理を行うことで液状化の防止や地盤の強度を高める目的で使用されています。

工法は軟弱な土をセメントや固化材を混ぜて地盤を固める固化工法が一般的で、支持層の深さによって改良する施工方法がかわります。

例えば1~2m程度の深さの場合表層改良、2m以上から10m程度までは柱状改良を使用します。

鋼管杭とは?

『鋼管杭』とは鋼材を用いた円型の鋼管のことで、道路と敷地がそこそこ広くないと施工ができないプレボーリング工法と異なり狭い道路でも小型重機で施工が可能ため住宅などでは利用頻度は高いといえます。

支持層の深さは地盤改良よりも長く施工が可能な為、設定支持層が10m以上深い場合に適用されることが多いでしょう。

プレボーリング工法とは?

『プレボーリング工法』とは工場で生産された既製コンクリート杭を現場に搬入し建て込みする工法です。

支持層到達地点からハンマーで打撃による打込みを行う『打込み工法』と根固め液で杭と支持層を固定を行う『埋込み工法』があります。

一本当たりの支持力は鋼管杭や地盤改良に比べて高いことはメリットではありますが、費用が高く道路が狭い場合施工性の面で対応できないことが多いため、住宅ではあまり採用されていません。

上記の基礎の種類によって工事に価格費用も異なります。

土地の広さや形状、周囲の環境による施工方法、建物の規模や構造をそれぞれ検討した結果によっても工事費用の増減が生じてきます。

基礎工事にかかる費用を紹介した記事はこちら ↓

住宅基礎工事の単価とは?追加工事費用が発生する土地とは?

基礎工法が正しく選定されているか確認する方法とは?

基礎工法を選定する為には、まず「土地の地盤調査結果」、「建物の計画図面一式」などを確認する必要があります。

これらの資料がないと「地盤の状況や建物の規模や工法、土地と建物の位置や施工方法」が確認できない為です。

これから新築住宅を購入あるいは計画をする人は、売買契約時、工事請負契約時、工事を行う前に必ず以下の注意点を確認してください。

簡単に基礎工法が正しく選定されているのか確認する為の判断基準を以下の通リ解説します。

地盤調査結果が良質地盤だった場合の判断基準

土地の地盤調査結果が良質地盤だった場合、建物を直接地盤に支持する「直接基礎」として判断できます。(図1参照)

建物の規模や用途によって判断基準は異なりますが、小規模な一戸建ての2階建て住宅(床面積30坪~40坪程度)であれば工事費用が最も安価である「布基礎」でも十分に対応できます。

しかし近年、住宅の耐久性や耐震性を向上させ、長期に暮らせる目的に為「布基礎」ではなく「べた基礎」を採用しているハウスメーカーや工務店が増えてきています。

図1

地盤調査結果が軟弱地盤だった場合は判断基準

土地の地盤調査結果が軟弱地盤だった場合、建物を固い地盤に支持する「杭基礎」として判断できます。(図2参照)

図2

参考図を見てもわかるように「直接基礎」と比べて「杭基礎」は建物を支持する為の良質地盤まで杭若しくは地盤改良を施工を行う必要があります。

その為工事費用は、杭や地盤改良にかかる費用分追加で負担しなければいけませんが、固い地層までの深さによって異なります。

参考記事はこちら ↓

地盤改良30坪当たりの費用相場と軟弱地盤の可能性が高い土地とは?

また、小規模な一戸建ての2階建て住宅(床面積30坪~40坪程度)であれば「べた基礎(図1参照)」でも十分に対応可能で工事費用が最も安価です。

しかし、住宅に選定する構造材料は主に木造が多くある傾向にありますが、要望によっては鉄骨造または鉄筋コンクリート造など使用されるケースがあります。

材料の重量は(木造<鉄骨<鉄筋コンクリート造)の順に重くなっており、選定する材料、規模や用途・階数によって建物の設計重量も異なります。

建物の重量が大きい程基礎の支える負担も大きくなる傾向にありますので、べた基礎では地盤の支持力が足りず対応できない場合があります。

軟弱地盤の上に建物を計画する際は専門知識を持った設計者が構造計算書によって全体重量、設計支持力を検討した結果を基に基礎の選定することをお勧めします。

良質地盤と軟弱地盤の見極め方

地盤調査(土質調査)の有無について

まず初めに確認する所は地盤調査(土質調査)が行われているのかどうかです。

ここで最も注意してほしいのは既に住宅が完成引渡しの売買契約するだけの中古住宅、分譲住宅、建売住宅などです。

基礎工事が既に完了済みなので適切な工事を行われていない場合、手直しするのも多額な工事金がかかることがあります。

簡易的に確認する方法として住宅性能評価によって「第三者機関」から検査・合格した住宅のみ「設計・建設住宅性能評価書」が交付されていれば問題ありません。

詳しく説明した記事はこちら ↓

住宅性能評価とは?メリット・デメリット、費用について

しかし、住宅性能評価書が交付されていない場合は、売買契約時に必ず土質調査の結果報告書、基礎工事の施工写真を契約する業者から入手して下さい。

良質な地盤と軟弱地盤の見極め方

地盤調査結果(土質調査)が行われていた場合で、地盤の結果を確認する必要があります。

地層の結果で地盤が軟弱か良好なのか判定基準として下記の表にまとめました。

地層 地盤
第四紀 沖積層 軟弱
第四紀 洪積層 良好
第三紀 第三紀層 非常に良好

沖積層は主に川や海岸平野に分布されており、砂質を含まれた地層が多く、地盤の固さを判定するN値が5以下であれば非常に緩い状態で液状化の可能性が高く不安定な地層を示します。

液状化とは土に含まれた水分が高く均一な細粒士の少ないゆるい砂地盤では地震動によって振動を受けると流動化し地耐力を失ってしまうことです。

このような地層に一般的な「布基礎・独立フーチング基礎(地盤改良若しくは杭が施工されていない場合)」にした場合、建物が傾く可能性が高く「欠陥住宅」扱いとなります。

間違ってそのような住宅を購入してしまった人は、建築基準法で規制されている「品確法」による瑕疵担保責任で、売り主に対して損害賠償や契約解除が適用されますので利用してみてください。

詳しく解説した記事はこちら↓

新築住宅の瑕疵担保責任と責任期間とは?

まとめ

今回の投稿記事で覚えてほしいポイント

1.土質調査が行われているか。

2.土質調査報告書で地層が沖積層と判定されていないか。

3.良好な地盤は直接基礎で軟弱地盤は杭基礎だが、木造や鉄骨造など建物が軽量なもので構造計算上「べた基礎」で支持できれば問題なし。

4.上部の建物の工法(木造、鉄骨、鉄筋コンクリート造)によって重量が異なり、規模や用途によって設計支持層深さ、基礎工法の選定基準も変わる為工事負担金額も変動する。

上記の内容を覚えてハウスメーカー、工務店、不動産会社から建売住宅やの注文住宅の購入または契約する際に活用し、トラブルに巻き込まれないようにしてください。

その他関連投稿記事はこちら ↓

耐震等級1~3の性能とは?証明書確認方法、審査基準について

不動産売買契約書の確認する内容と契約までの流れ

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