中古住宅のリフォーム費用相場とメリット・デメリット
これから中古住宅のリフォームを検討している人の中には、どのくらいの費用がかかるのか不安な人も多いのではないでしょうか。
リフォーム費用は、基本的にどの場所をどのくらい工事するかで変動します。
しかし、リフォーム費用の相場は築年数、場所、工事内容などのシチュエーション別にチェックすると役立つことも少なくありません。
ここではまず、中古住宅リフォーム費用の相場を築年数別に紹介します。
中古住宅のリフォーム費用相場
住宅は新築から年数が経つほど劣化し、さまざまな場所に不具合が起きやすいのが現状です。
一口に中古住宅と言っても、築年数は多岐にわたります。
リフォーム費用の相場は築10年、築15年、築20年を紹介するので、自身の住宅の築年数に近いものを参考にしてください。
【築年数別】中古住宅リフォーム費用の相場
築年数 | 経年劣化による特徴 | リフォーム費用の相場 |
築10年 |
|
15~150万円程度 |
築15年 |
|
100~265万円程度 |
築20年 |
|
270~375万円程度 |
築25年 |
|
270~1000万円程度 |
築30年 |
|
400~1500万円程度 |
※上記に記載している経年劣化による特徴は、新築時に選択した仕上げ材や建材によってメンテナンスする時期が異なります。 |
リフォーム相場費用も年ごとに物価変動しますので複数社から見積りをもらい比較検討した方がより正確に把握することができます。
より安く抑える為のタイミングとしては、築10~20年の期間内に内装や設備の劣化が気になる箇所があればリフォーム会社から見積り依頼をすることがおすすめです。
複数社からもらった見積りを検討比較を行い最終的に一番気に入った会社を一社に決める方が満足したリフォームを成功できる確率が高くなります。
【工事内容別】中古住宅リフォーム費用の相場
部分別リフォーム費用の目安は以下のとおりです。
リフォーム箇所 | 費用相場 | |
水回り | キッチン | 50~100万円 |
浴室 | 60~120万円 | |
トイレ | 15~30万円 | |
洗面台 | 10~25万円 | |
内装 | 壁紙・クロス | 5~10万円 |
床材 | 10万円~ | |
外装 | 外壁 | 50万円~150万円 |
屋根 | 100万円~150万円 | |
足場代 | 20万円~30万円 | |
相場費用について注意事項
上記の単価は目安であり、実際にリフォームする建物の条件や依頼する会社の人件費や取引先との資材単価又は年度ごとの物価変動価格によって異なる。 |
水回りのリフォーム費用相場
水回りのリフォームは主にキッチンや風呂場、洗面台などが挙げられます。
キッチンのリフォーはI型キッチン、L型キッチンそして対面型とさまざまな種類があります。
それぞれ種類によって費用は若干変わってきますが、キッチンのリフォーム費用の相場は100~150万円程です。
浴室をユニットバスに交換する場合のリフォーム費用は、70〜100万円程度です。
ただし、築年数が経過したマンションで浴室が従来工法である場合は、浴室の解体作業が別途必要となり、15万円程度追加で支払う必要があります。
洗面所のリフォームは洗面台の交換だけする場合は20〜50万円程度です。
また、防水性の高いクロスや床材を選ぶことも重要です。
内装のリフォーム費用相場
壁や床のクロスの張り替えは5万円台からとお手頃価格で行うことができます。
しかし、使用する素材によって費用が大きく変わってくるため部屋のイメージや性能、予算とのかねあいをよく考えて選びましょう。
外装のリフォーム費用相場
外装のリフォームは、主に外壁や屋根、エクステリアなどで費用の相場は、30万円~500万円程度になります。
リフォーム費用の内訳は、材料費と工事費だけではありません。
例えば外壁を張り替える場合、足場の設置や養生、シーリングの打ち替えなどが必要です。
また、外壁のリフォームには3つの工法があり、どの工事が必要かで費用が変動しやすくなります。
主な工法は塗り替え、重ね張り、張り替えの3種類で、このうちリフォーム費用が高くなりやすいのは張り替えで、200万円~500万円程度かかります。
張り替えは外壁の劣化が進んでいるときに適用されるため、築年数が古いと外壁のリフォーム費用が高くなります。
中古住宅を購入してリフォームするメリット
中古住宅を購入してリフォームするメリットは以下のとおりです。
新築を購入するより費用を抑えられる
リフォームは手間や費用を抑えやすいため新築より費用を抑えることができます。
住宅金融支援機構が実施している【フラット35利用者調査2020年】で確認してみた結果、新築で注文住宅を購入した相場費用は以下のようになっております。
都道府県 | 注文住宅 | 土地購入費 | 総費用合計額 |
首都圏の土地付き注文住宅 | 3808万円 | 1354万円 | 5162万円 |
近畿圏の土地付き注文住宅 | 3746万円 | 794万円 | 4540万円 |
東海圏の土地付き注文住宅 | 3606万円 | 806万円 | 4412万円 |
全国平均の土地付き注文住宅 | 3534万円 | 863万円 | 4397万円 |
その他地域の土地付き注文住宅 | 3356万円 | 593万円 | 3949万円 |
そのため、新築を購入するよりも中古住宅を購入してリフォームやリノベーションなどをした方が費用を安く抑えることができるのです。
リフォームであれば工事自体のコストは抑えられますが、思ったより割高になってしまうこともあるので新たに導入する設備や素材などの料金も考慮しておくようにしましょう。
新築で家を建てるより短期間で施工が完了する
リフォームは施工期間も短くなる傾向にあります。
部分的な改修のみであればそのまま生活が続けられるので仮住まいを用意する必要もありません。
工事の内容にもよりますが、リフォームに何ヵ月もかかることは考えづらいです。
なかには数時間ほどで完了するケースもあります。
多くが1週間ほどの施工なので期間をかけたくない場合には、必要な部分だけ少しずつ改修を進めていくのもひとつの方法です。
好みに合わせて部屋をアレンジできる
リフォームは建物の一部を変えるだけの工事なので、基本的な構造はそのままの状態で、より快適な空間を作れます。
また、施工完了後における生活の動線や家具の配置などの想定もしやすいため、失敗が少ない部分も大きなメリットです。
中古住宅を購入する際も明確なイメージをもとに新築のような環境を生み出せます。
中古住宅を購入してリフォームするデメリット
中古住宅を購入してリフォームするデメリットは以下のとおりです。
建物全体のデザインには制限がある
リフォームは建物の構造自体を大きく変える工事ではないので内装全体の雰囲気を変えたい場合には適していないです。
また、一部だけ改修するリフォームの場合、他の部分と調和させることが難しく、デザイン性の高さはあまり望めないかもしれません。
リフォームローンの金利が高くなる可能性がある
中古住宅を購入してリフォームする場合はリフォームローンを利用するのが一般的です。
リフォームローンは住宅ローンよりも金利が高い傾向にあります。
また、工事期間中の家賃などの二重払いも発生する可能性があるため、無駄に費用が掛からないように資金計画はしっかり立てるようにしましょう。
中古住宅のリフォームを安く抑えるポイント
中古住宅のリフォーム費用は商品本体や材料の価格、工事内容などで変動しますが、一時的にまとまった資金が必要になりますが、工夫次第で安く抑えられます。
リフォーム費用を抑えるポイントを以下の通り紹介しますのでこれから検討する方はぜひ試してみてください。
あらかじめ予算を決める
中古住宅を購入してリフォームする場合、事前に予算を決めることで費用のかけ過ぎを防止することができます。
水回りやキッチンなど、費用が高額になる住宅設備からリフォーム計画を立てるとよい予算を決めやすいです。
築年数が浅い物件を購入する
築5年未満などの築浅の中古住宅は住宅設備の劣化がほとんどなく、ハウスクリーニングなど最低限のリフォームで済みますので、リフォーム費用の節約に繋がります。
しかし、築年数が浅い物件は新築物件と販売価格がほとんど変わりませんので、中古住宅のメリットである「購入価格を抑える」という点では少し弱い物件です。
リフォームに費用をあまりかけたくないのであれば検討してみるのも一つの方法です。
状態の良い物件を購入する
築年数が経過していても物件の状態がよい中古住宅はリフォーム費用を抑えられます。
特に、築20年前後の新耐震基準で建てられた物件や、間取りがライフスタイルと合っている物件なら大がかりなリフォームは不要です。
また、昭和56年5月31日以前の旧耐震基準で建てられた物件では地震保険料の割引を受けることができませんのであまり古い建物購入は注意する必要があります。
そのため、物件購入価格やリフォーム費用どちらの節約にも繋がります。
商品や材料のグレードを下げる
リフォーム費用を抑えるためには、商品や材料のグレードを下げると効果的です。
例えば商品の場合、各メーカーで機能性やデザインなどによって異なるさまざまなグレードが展開されているケースがほとんどです。
通常は、グレードが高くなるほど機能性やデザイン性も高くなります。グレードを下げてシンプルなデザインで最低限の機能だけのものを選べば、リフォーム費用の節約につながるでしょう。
また、同じ設備の交換でも種類によって商品価格に違いがあるケースも少なくありません。
例えばトイレの場合、組み合わせ型とタンク一体型、タンクレス型の3種類があります。
タンクレス型は人気の高い種類ですが、本体に手洗い場が装備されていないため、別途設置する必要があり、ほかの型に比べてリフォーム費用が高くなりやすいです。
また、組み合わせ型の本体価格は、3種類の中でもリーズナブルですのでトイレのリフォーム費用を抑えるためには、組み合わせ型を選ぶのもひとつの手です。
簡単なものはDIYリフォームする
クロスや畳の張り替えなど簡単な内装は自分でリフォームしてしまう方法もあります。
自分でDIYすれば材料費しかかかりませんのでリフォーム代を大幅に削減できます。
例えば、「造り付けの棚などを避け、あとから自分で取り付ける」「タイルカーペットを購入して、あとから自分で設置する」などは手間がかかりますが自分でもできる作業です。
ただし、住宅設備の交換や屋根のメンテナンスなど、個人での対応が難しい箇所は専門業者に依頼するほうが安全です。
補助金制度を利用する
リフォーム費用を抑えたいなら、補助金制度が利用できないかどうかをチェックしてみてください。補助金制度の中には、リフォームでも利用できるものもあります。一定条件を満たせばお金が支給されるため、補助金制度を上手く利用するのも手段のひとつです。
リフォームで利用できるおもな補助金制度は、次の通りです。
- 長期優良住宅化リフォーム推進事業
- グリーン住宅ポイント制度
- 既存住宅における断熱リフォーム支援事業
- 次世代省エネ建材の実証支援事業
長期優良住宅化リフォーム推進事業は、住宅を長期間使用するために省エネ対策や耐震性などを高めるリフォームを行った場合に利用できる補助金制度です。
リフォーム後に長期優良住宅に準ずる基準を満たし、住宅診断を実施するなどの要件をクリアすれば最大300万円が支給されます。
住宅借入金等特別控除
住宅借入金等特別控除(住宅ローン減税・控除)では10年間、住宅ローン残高の1%を所得税から控除できます。
新築の購入だけでなく一定の耐震基準を満たした中古物件の購入や適用条件を満たしたリフォームについても減税制度が適用されます。
住宅借入金等特別控除の適用要件(国税庁HP引用)は以下のとおりです。
- 建築後使用されたものである
- 家屋が建築された日からその取得の日までの期間が20年以下である
- 耐震基準に適合する建物である
- 贈与による取得でない
住宅借入金等特別控除を利用するためには個人で申請を行い、確定申告も忘れずにするようにしましょう。
リフォーム業者数社に見積り依頼する
リフォーム内容が決まったらリフォーム業者数社に見積りを依頼しましょう。リフォーム費用は担当する業者により大きく金額が異なるため、1社で決めるのではなく必ず数社に見積りを取るようにしてください。
一般的に地元の工務店で依頼すれば比較的費用が抑えられ、業者の規模が大きくなるにつれて費用は高くなっていきます。
地元の工務店、中堅・大手リフォーム会社など事業規模の違う数社に見積りを出してもらい比較検討のうえ依頼しましょう。
これからリフォームを考えている方へ
タウンライフリフォームは、厳選された審査に合格した優秀なリフォーム専門会社の紹介から見積りやプランをもらうことできる無料サイトです。
うまく活用すれば複数社の中からあなたにピッタリの業者を選ぶことができます。
また、活用された人の中には、複数社から頂いた見積りやプランを正確に比較把握することでコストを抑えられたという意見もあります。
興味がある方はぜひ活用してみて下さい。 ↓
お勧めのポイント
- 自分が希望合わせてリフォームプランを提案してくれる。
- 条件に合せた「資金計画(総費用・見積り)」を取り寄せすることができる。
- 複数社比較・工夫することでコストダウンも実現可能。
- 自宅から一歩も出ず提案資料や見積書の資料を取り寄せできる。
- 近くの地域、またはお住まいの地域で国家基準にクリアした信頼ある業者(300社以上)の中から有力候補を数分で簡単チェックすることが可能
コメント