ハウスメーカーを選ぶ前に決めておくこと
希望するマイホームを購入する為には、ハウスメーカー選びが重要です。
特に注文住宅を購入する場合は、ハウスメーカーを選ぶ方法を間違えると満足した家づくりができず後悔する方も少なくないでしょう。
後悔しない為にもまず初めに以下のポイントを事前に決めておく必要があります。
自分が準備できる予算の上限を決める
あなたが準備できる予算上限を決めることはマイホームを購入する上で重要なポイントです。
せっかく希望した家の条件やイメージができたとしても実際に購入予算が不足していたら購入できずにあきらめてしまうことも考えられます。
予算上限を決める目安として、まず自分の年収、貯金の残高、月々に支払える返済可能額、将来の家族状況の生活によって変化する収入と支出などを予測又は把握する必要があります。
マイホームを購入する上で殆どの人が金融機関から住宅ローン借入れを利用しています。
金融機関を利用した人の統計や調査結果から「年収に応じた借り入れ額・返済可能額・建設費用や建築面積・貯金（頭金）・土地の購入額と面積」などが結果として報告されています。
住宅規模や建築費用・ローン借入れ可能額などの一般的な相場額は以下の通リ結果内容を紹介しますので予算上限を決める判断基準の参考目安として見てください。
注文住宅の建設費用相場の場合（土地は既に所有）
「住宅金融支援機構のフラット35利用者調査報告書（2019年統計データ情報）全国平均」より |
土地購入+注文住宅の建設費用相場の場合
「住宅金融支援機構のフラット35利用者調査報告書（2019年統計データ情報）全国平均」より |
上記の項目に対して「自分の年収に応じた借入れ可能額や手持ち金（頭金）」、「土地購入面積」、「住宅の規模、建設費用」、などを当てはめてみて全体予算額を決めることが大切です。
全体予算額を決めた後、どのような住宅に住みたいのか条件整理するようにしましょう。
家の希望条件について優先順位をつける
まず住宅業者を選ぶには、依頼主自身がどうような家を建てたいのか希望する条件整理を行うことが第一歩です。
とは言っても何を基準に条件整理をすればよいのか迷ってたり悩んでいる人も少ないと思います。
なので、まず マイホームを購入する人達が住宅業者選びで何を重要視しているのかをランキング形式で紹介しますので優先順位の参考に役立ててください。
一般消費者を対象に住宅業者選びで重要視しているポイントは以下の通りです。
1位.建物の性能（省エネルギー性、耐震性、高耐久性など）
2位.住宅の立地
3位.デザイン
4位.住宅の価格や手数料
5位.設備の性能
上記の調査結果は、独立行政法人 住宅金融支援機構による調査結果データ（2017～2020年）を参考にしています。
当たり前すぎて調査結果に出てきていないと思いますが「住宅会社の信頼性」も最も重要視するポイントです。
他の所に気をとられて、最も大事なポイントを見逃してしまい家づくりに失敗してしまうパターンもありますので注意しましょう。
理想の家をイメージしておく
ハウスメーカー選びにおいては「自分の理想の家が建てられるか」が大きな軸となるはずです。
そのため、情報収集を始める前に「理想の家はどんな家なのか」をイメージしておきましょう。
細かなデザインや間取りまでを明確にする必要はありませんが、シンプルだけど居心地の良い家やキャンプ用具が収納できる家など好みの雰囲気を頭に思い浮かべておくと、その後の家づくりもスムーズに進むでしょう。
家づくりのパートナーをもっと具体的に好みに合わせて絞りたい方は以下の関連記事を参考にしてみてください。↓
- ビルトインガレージとは？30～40坪の間取り例と建てる前の注意点
- 狭小住宅が得意なハウスメーカー紹介と業者選びのポイント
- 長期優良住宅対応できるハウスメーカー坪単価比較【2023年版】
- ハウスメーカーの坪単価 ランキングの比較（2023年）
ハウスメーカー選びで比較するポイントとは？
冒頭で一般消費者を対象に住宅業者選びで重要視しているポイントについて紹介してきましたが、1位～5位の項目は、事前に得た建築知識でハウスメーカーの比較チェックすることが可能です。
また、項目で紹介していない5位以降に関する項目は全て「住宅会社の信頼性」によって影響するものです。
複数社候補を決めた中から最終的に1社を選ぶ判断基準として以下の確認項目を参考に活用してみてください。
住宅会社の信頼性チェックについて
一般的に見るとハウスメーカーは大手・中堅共にある程度施主の要望に応えられますが、施主個人が感じる住宅会社の印象は天と地ほどの差があります。
その原因は、各社で担当する「人」が違うからです。
同じ会社でも、営業マンや設計士、現場担当者、下請け業者との違いや施主との相性で満足度が大きく左右されます。
イメージだけではわかりずらいので具体的な例として以下通リ確認項目をまとめてみましたので参考にしてみて下さい。
| 確認項目 | チェック方法 |
| 社員の言動や態度（項目に多く該当する人ほど要注意） |
|
| あなた（依頼主）との相性 |
|
| 口コミや満足度調査 |
|
上記項目で、ネットによる口コミ評価は一部の評価の可能性が高いので鵜呑みにして判断することは失敗しやすいので注意しましょう。
また、地域の各支店に勤める社員の教育にも違いがあるため、担当者によって対応にバラツキがあることがあります。
他人の評判は参考にする程度であれば問題ありませんが、あなたとの相性や満足度は実際に相手と会って判断することが大切です。
建物の性能のチェックについて
建物の性能で最も重要なポイントは、「耐震と断熱性能」です。
これらの性能が低いと光熱費や災害対策、日々の快適な生活に影響します。
また、入居後のメンテナンス費用に影響する性能が「耐久性能」です。
家作りにおいてこれらの性能は比較・確認できるよう以下の項目を参考に基礎知識をつけておきましょう。
断熱性能に関するチェック項目
| 確認項目 | 内容 |
| ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス 通称ゼッチ） | 政府が目標としている基準に合格した省エネ住宅のこと。
主に外壁・屋根・床・窓など、外部の各部分それぞれ断熱性能の高い材料を施してエアコンなどの電気量を抑える為の工夫を取り入れることが条件。 また、全国の1～8地域に分類した基準値(UA値「外皮平均熱還流率」)を設定している。
|
| UA値 | 家の内外の温度差がある場合にどれだけ熱が損失するのかを数値化した値のことで、数値が小さい程熱損失が小さいことを示す。 |
| C値 | 気密性能の値を数値化したもので、数値が低い程気密性能が高いことを示す。
木造又は鉄骨造の工法の場合、どうしても柱や梁・壁などの接合部に隙間が発生する為、大工や施工業者のレベルによって影響する。 一般的な基準としてC値0.7～1.0/㎡が標準としており、1.0/㎡を超えてしまうと断熱性能UA値にも影響がある。 |
| 開口部（ドアや窓） |
注意事項：ガラス1枚当たりの厚みや枚数の増減によっても断熱性能や値段も異なりますので、複数の設計・施工会社に見積り依頼をし比較検討し予算上限を把握した上で決めるようにしましょう。 |
| 建物の構造（工法） | 一般的に採用される構造（工法）として木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造があるが、使用される材料の断熱性能として、鉄骨造 ＜ 鉄筋コンクリート＜ 木造の順に性能が高い。 |
戸建て住宅には様々な工法がありますが、住宅メーカーによって得意不得意や、対応可能、不可能があります。
あらかじめ希望の工法を決めて住宅メーカーを絞り込むようにしておくとスムーズに進めることができます。
耐震性能に関するチェック項目
地震に対する建物の強さを表す性能評価として「耐震等級」というものがあります。
等級は以下の1～3の数値表示による3段階に分類され、数字が大きくなるほど建物の耐震性能は高い評価となります。
| 耐震等級3の場合、耐震等級1の1.5倍の耐震性能で、震度6強～7の地震でも損傷がない場合又は軽い補修程度で済むレベル。（住宅性能評価「長期優良住宅含む」など指定する必要がある。） |
| 耐震等級2の場合、耐震等級1の1.25倍の耐震性能で、震度6強～7の地震でも倒壊せずかつ、一部の補修程度で住み続けられるレベル。（長期優良住宅の基準に該当） |
| 耐震等級1の場合、建築基準法で定められいる地震力に対して耐えられる最低限の耐震性能で、震度6強～7の地震でも倒壊はしないレベル。（一般住宅に該当） |
また、比較するハウスメーカーがどちらも耐震等級3の場合は、揺れを軽減することができる「制震構造」や「免振構造」にも対応できる会社の方がより耐震性能が高いといえます。
比較した価格が同じであれば優先して「制震構造」や「免振構造」に対応できる会社の方を選ぶようにしましょう。
耐震等級3に対応したハウスメーカーを紹介した記事はこちら ↓
耐震等級３のハウスメーカーは何社ある？免震・制振の違いとは？
耐久性能に関するチェック項目
耐久性能は建物の劣化速度に影響します。
特に重視して頂きたいポイントとして「外壁や屋根、構造材、外部開口部（窓やドア）」の劣化速度が速いとメンテナンス費用の負担が大きくなるデメリットがあります。
簡易的なチェックとして以下の項目があげられます。
- 外部に使用される建材は耐久性の高い素材が採用されているか。
- 地震や建物自体を支える構造材がしっかりしているか。
- 建物全体を支える基礎の素材や工法が適切か。
上記の項目を確認できない方は、書面で確認できるよう国が定めた認定基準をクリアすることで認定通知書を交付された「長期優良住宅」というものがあります。
どのハウスメーカーでも長期優良住宅の設計条件を満たしているわけではなく、取り扱っている商品によっても対応可能かどうか判断も異なります。
建物自体の品質や性能が劣っているか確認できない人は、購入条件に長期優良住宅の認定を加えることをお勧めします。 ↓
長期優良住宅対応できるハウスメーカー坪単価比較【2021年版】
デザインや間取りについて
間取りや内外装のデザインを柔軟に決めたい場合は、工務店に絞り込んで依頼する業者を探してください。
工務店の場合、規定の商品ラインナップが無く、建て主の希望をヒアリングしながら設計に落とし込んでいくためアレンジの自由度が高いからです。
具体的な完成イメージがある場合は、「こんな家を建てたい」という希望を工務店に伝えてみて実現可能かどうか確認してみてください。
工法や完成イメージにこだわりを持っている場合は、自身が実現したい完成イメージに近い住宅を建てた実績を持っている工務店を選ぶことで、理想を実現できる可能性が高くなります。
複数の工務店に資料請求すれば、各会社がどのような特徴を持っているか比較することができます。
一方で、大手ハウスメーカー・ローコストハウスメーカーに依頼すると、「思ったよりも制約が多く、素材や設備の希望が叶わなかった」という意見も聞こえてきます。
理由としては、一定水準以上の品質を保つために商品が規格化されているためです。
大手ハウスメーカーのなかにも、建て主の希望を最大限に実現してくれるオーダーメイド型（自由設計）の商品も存在しますので実際に間取りプランをもらい比較するようにしましょう。
間取りプランや見積りを複数社から比較検討するならタウンライフがおすすめ！
価格や性能を複数社比較する為には間取り図や見積り書の確認が必須条件です。
一社ごとそれぞれ直接会社に訪問して見積り依頼又は打合せをして見積り比較する方法がありますが、それでは交通費や時間などの大幅な労力が必要です。
↓
お勧めのポイント
- 自分が希望を形にした間取りプランを作成してくれる。
- 間取り条件に合せた「資金計画（総費用・見積り）」を取り寄せすることができる。
- 住宅メーカー独自のネット上に出回っていない「土地情報」を提案してくれる。
- 複数社比較・工夫することで数百万のコストダウンも実現可能。
- 自宅から一歩も出ず間取り図や見積書の資料を取り寄せできる。
住宅の立地について
立地条件は建物を建てる上で間取りや規模、配置計画する為の重要なポイントです。
ハウスメーカーのほとんどは一定水準以上の品質を保つために商品が規格化されているため、土地の形状に応じた間取りプランに対応できない場合があります。
すでに土地を所有されている方、若しくはこれから土地を購入する方それぞれ同じことが言えますが、土地の形状や情報資料が整理できた段階で気に入った会社と具体的に対応できるプランがあるのいか確かめておきましょう。
住宅の配置計画や間取りプランは仮契約前に複数社に依頼し比較できるようにしておいた方が後々の調整や値切り交渉のしやすくなるのでお勧めです。
関連投稿記事はこちら ↓
家を建てる費用は土地あり、なしそれぞれにかかる費用の違いとは？
アフターサービスについて
住宅建築後のアフターサポートを重視するなら、大手ハウスメーカーのなかから１社を選ぶことをおすすめします。
工務店・ローコストハウスメーカーと比較すると保証の期間・質ともに充実しているからです。
保証の期間については、2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」で、基礎や柱などの構造部分や雨漏りに関しては、すべてのハウスメーカーと工務店で10年の保証が定められています。
住宅メーカーによっては、法律で定められた10年に追加で20年や30年を初期保証としているメーカーが多くあります。
大手ハウスメーカーは、20年や30年の初期保証期間が過ぎた後も、点検や工事を継続的に行うことを条件に60年まで保証を伸ばせるメーカーもあります。
期間だけではなく保証の内容も確認してください。
保証期間を延長するための条件を挙げてみても、メーカーによってバラつきがあるからです。
メーカーごとに以下のように様々なパターンがあります。
- 「5年毎の無償点検・有償補修」
- 「10年目の定期点検・有償補修」
- 「30年目に400万程度の有償補修」
こまめに点検して安心を得たい方は、点検のサイクルが短く設定されている会社を選びましょう。
修繕箇所が小さなうちにケアすることができるからです。
また、補修が発生する前提で、本体価格とは別に補修費用を確保しておくといった考え方をする人もいるはずです。
その場合は、点検サイクルが長めの会社を選ぶのもいいでしょう。
理想の家を手に入れる為のハウスメーカー選定までの流れ
比較すべきポイントを把握したら、実際にハウスメーカーを選ぶまでの流れを見ていきましょう。
ステップ1.希望する予算内で建てられるハウスメーカーを複数社選ぶ
あなたが希望する予算内建てられそうなハウスメーカーを複数社候補として選びましょう。
複数社候補として選ぶ理由は、実際の価格相場や担当者の対応、間取りプランやアフターサービスなど総合的に比較し判断する為です。
どうしても1社だけだと、総合的に比較することや値引き交渉ができず結果として損することがほとんどです。
理想の家を手に入れたい方はこの段階での手間を惜しまず複数社候補として選定しておくことをおすすめします。
ステップ2.複数社から見積もりと間取りプランを入手する
特にハウスメーカーを選ぶ際は、絶対に複数社から見積もりをもらいましょう。
理由は、あなたの希望した条件や予算を同じように伝えても依頼するハウスメーカーによってそれぞれ間取りプランや提案力に違いがあるからです。
また、実際の相場価格を把握することはもちろん、間取りプラン、家の性能、担当者の対応など総合的に比較することができます。
値引き交渉力がある人の中では複数社から見積もりを取っただけで、数百万安くなったという意見もあります。
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ステップ3.複数社からもらったプランを細かく比較検討する
候補となる複数社のハウスメーカーから頂いた間取りプランや見積りを頂いた後は、それぞれどこが違うのか細かくチェックしましょう。
この段階で冒頭で説明した以下のチェックポイントを比較しましょう。
- 建物の性能（省エネルギー性、耐震性、高耐久性など）
- デザインや間取りプラン
- コスト
- 会社の信頼性（担当者の対応や相性が良いか）
- 保証期間や点検などのアフターサービス
上記のチェックポイントを総合的に比較し最終的に一番気に入ったハウスメーカーを1社に絞り契約する方法が購入した後の計画がスムーズに進められる為効率的です。
ステップ4.値引きに最適なタイミングは契約前の1度だけ
これは全てのハウスメーカーでも同じですが、基本的には値引き交渉はとっておきの一度だけにすべきです。
契約前に小刻みに値引き交渉を行うと、営業マンも本気で取りあってくれなくなります。
値引き交渉を行うのは一度きり、本契約の判を押すか押さないかの一度きりの交渉が一番効果的です。
このタイミングだけは遠慮無用で、少し大胆にお願いをしてみる事をおすすめします。
まとめ
全国的に知名度の高い大手メーカーと地元で評判の高い工務店を単純に比較するのは難しいかもしれません。
多くの住宅メーカーから１社を選ぶのは根気のいる作業です。
しかし、「何となくここがいいかも」や「よくわからないから聞いたことのある会社にしよう」という形で決めてしまうことは絶対に避けてください。
納得しない状態でハウスメーカーを決めてしまい、購入後に妥協しながら住み続けるというのはもったいないことです。
せっかくこの記事を読んでいただいたのなら、メーカー選びには焦らずにじっくり腰を据え、多くの住宅メーカーと接触したうえで１社を見極めていただくことをおすすめします。
失敗しない住宅会社の選び方は、集めた情報を自分の目と耳で確かめて、信頼できるかどうかを自分自身で判断するという方法です。
最終的に住宅会社を選ぶ段階になったら、複数の住宅会社から相見積もりを取るのが効果的です。
住宅の建設費用は見積もりを取ってみないとはっきりした数字がわかりません。
しかし、一般の人にとって、住宅の見積もりを依頼する機会は一生に一度のことが多く、そのため、1社だけの見積もりでは、それが本当に正しいのか判断が難しいのです。
複数の住宅会社から見積もりを取れば、どこが違っているか、どこがわかりにくいかということが素人目にも分かりやすくなります。
しかも、相見積もりにすれば競合がいることが伝わるため、最初から本気の数字を出してもらいやすくなります。
まず大切なのは、検討を始める前に条件整理をし「絶対に譲れない条件（予算、間取りなど）」や「できたら叶えたい条件」などと優先順位を付けておくと判断しやすくなります。
本当に信頼できる住宅会社を見つけるためにも、条件に合う住宅会社を数社選んだ後、相見積もりを依頼して比較するようにしましょう。
まったく同じ条件でなくてもかまいませんが、以下の項目は統一して比較するようにしましょう。
- 建物の性能（断熱性能「UA値、C値」や耐震性能「耐震等級1～3」など）
- 建物の工法（木造、鉄骨造、鉄筋コンクリ―トの中から決めた工法）
- 建物の規模（30～40坪など）
いくつか必須の条件を決めておき、自由にプランニングしてもらうと、それぞれの住宅会社の特徴も出やすくなります。
見積もりは金額だけでなく、わかりやすく項目が分けられているか、余分な項目が入れられていないかなどもチェックすることが大事です。
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価格や性能を複数社比較する為には間取り図や見積り書の確認が必須条件です。
一社ごとそれぞれ直接会社に訪問して見積り依頼又は打合せをして見積り比較する方法がありますが、それでは交通費や時間などの大幅な労力が必要です。
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