地下室が得意なハウスメーカー紹介と失敗しない為の5つの対策とは？

※この記事には【PR】タウンライフ家づくりの広告が含まれております。

目次

1. 地下室のタイプと費用の相場
   1. 全地下タイプ
   2. 半地下タイプ
   3. ドライエリアありのタイプ
   4. 地下室を作る為の費用
2. 地下室が得意なハウスメーカー紹介一覧
   1. 間取りプランや見積りを複数社から比較検討するならタウンライフがおすすめ！
3. 地下室がある家のメリット
   1. 土地を有効活用できる
   2. 地震に強い
   3. 防音性が高い
   4. 温度や湿度が安定している
4. 地下室がある家のデメリット
   1. 地下室を木造でつくることはできない
   2. 地下室は結露・カビが生えやすい
   3. 地下室があると税金が高くなる。
5. 失敗しない為の5つの対策ポイント
   1. 地下室をつくる目的が曖昧
   2. 土地や地盤の調査が不十分
   3. 湿気対策が不十分
   4. 採光対策が不十分
   5. 浸水対策が不十分
   6. 土地の条件によっては地下室が作れないケースがある
6. まとめ
   1. 間取りプランがもらえるサービスは日本で「タウンライフ」だけ！
      1. お勧めのポイント
      2. 申込利用方法について
   2. 共有:
   3. いいね:

地下室のタイプと費用の相場

地下室とは、建物の中で地面よりも下にある空間のことで1年を通して温度変化が少ないのが特徴です。

地下室は安定した室温と地下部分は鉄筋コンクリート造（RC造）でつくられるため、断熱性・遮音性に優れています。

その為、ワインなど繊細な温度管理が必要なものの貯蔵庫や楽器の練習場所として最適な空間でもあります。

また地下室には以下の3つのタイプがあるので、それぞれ詳しく説明します。

全地下タイプ

地下室全体が地番面より下に埋まっているのが「全地下タイプ」。

完全に地下に埋まっているため、周囲の視線が気にならないだけでなく、断熱性・遮音性に優れています。

ただし、窓は設置できず採光や通風を確保できないので、居室としては使用できません。

貯蔵庫や納戸として活躍するタイプの地下室です。

半地下タイプ

地下室の3分の1以上が、地盤面よりも下にあるのが「半地下タイプ」。

地面より上にある部分に窓を設置できるので、採光や通風を確保しやすく、湿気も逃しやすいのが特徴です。

全地下タイプと比べて地面を掘る割合が少ないので、コストを安く抑えられるのもメリット。傾斜や段差のある土地を有効活用する手段としても向いています。

ドライエリアありのタイプ

「ドライエリア」とは、地下室に開口部を設置するために、家の周りの地面を掘ってつくる空間のこと。

地下室を居室として使うためには、採光や通風を確保するための大きな窓の設置が義務付けられているため、ドライエリアが必須です。

開口部といっても地下なので、周りの視線が気にならず、プライバシー性の高い中庭としても利用可能。

ただし、ドライエリアもつくるとなると全地下タイプよりも地面を掘る範囲が広がるので、コストが高くなります。

大きな開口部がある分防音性能が落ちるほか、雨水がたまらないように排水設備をしっかり整えなければなりません。

地下室を作る為の費用

地下室のある家を建てるためには、一般的な2階建て・3階建てを建てるよりも多くの建築費用がかかります。

ここでは、新築で家を建てる際に地下室をつくる場合と、リフォームで地下室をつくる場合に分けて、目安となる費用を説明します。

住宅のタイプ	工事費の内訳項目	坪単価
住宅を新築する場合	地盤・地質調査費、構造計算費用 配筋・RC打設工事費用 防水工事費用、断熱・除湿工事 残土処分費用　　など	80～100万円
既存住宅をリフォームする場合	既存建物の基礎解体からリフトアップ、基礎の新設。 配筋・RC打設工事費用 既存建物の構造計算費用と補強工事対策 防水工事費用、断熱・除湿工事 残土処分費用　　など	100万円以上

土地の形状や状態によって大きく変わりますが、地下室を作るためには湿気・換気・排水対策などに加えて、掘った土を処分する費用など、一般的な一戸建てを新築するよりも多くの費用が必要です。

ドライエリアありの地下室をつくる場合は、さらに割高になるでしょう。

また、既存の家にリフォームで地下室をつくるには、建物をリフトアップする工程や、地下室をつくる場所の基礎部分をつくり替える作業も必要です。

建物の構造や地盤の状態によっては施工できない場合もあり、建築基準法の制限によって建築確認申請の難易度もアップします。

これらのさまざまな問題を考えると、リフォームで地下室を新たにつくるのは、あまり現実的ではないかもしれません。

費用対効果をよく考えたうえで、「地下室をつくることで理想の暮らしが叶う」という場合に選択するのがおすすめです。

地下室が得意なハウスメーカー紹介一覧

地下室をつくる際には特殊な設計や技術が必要なので、どのハウスメーカーや工務店でもつくれるわけではありません。

得意じゃない会社に任せたことで、さまざまな対策が不十分となり、せっかく作った地下室が失敗してしまうケースもあります。

地域によっても相場は変わるので、自分が住んでいる地域にある会社をいくつか比較して、相場を確認しましょう。

そこで今回は、地下室がある家を建てた実績がある得意なハウスメーカーを以下の通り紹介します。

間取りプランや見積りを複数社から比較検討するならタウンライフがおすすめ！

注文住宅で失敗した人のほとんどが間違った施工会社に依頼してしまったと後悔しています。

しっかり他のハウスメーカー又は工務店の情報を集めて後悔のないよう判断できるようにしましょう。

価格や性能を複数社比較する為には間取り図や見積り書の確認が必須条件です。

一社ごとそれぞれ直接会社に訪問して見積り依頼又は打合せをして見積り比較する方法がありますが、それでは交通費や時間などの大幅な労力が必要です。

簡単に確認できる方法として、無料で一括見積りサービス「　タウンライフ家づくり　」を利用するのが便利です。

地下室がある家のメリット

地下室を作った場合の具体的なメリットは以下の項目が挙げられます。

土地を有効活用できる

地下室の最大のメリットは、限られた土地を有効活用できることです。

建築基準法では「延床面積の3分の1を限度として、容積として計算しない」と定められています。

たとえば、敷地面積が100m2で容積率100％の土地の場合、延床面積は最大で100m2となります。

ところが、地下室が延床面積（地下室を含む）の3分の1までの広さなら容積に計算されないので、50m2の地下室をつくれば最大150m2の広さが確保できるのです。

全地下タイプはもちろん、上記の図のように天井が地上高1m以下の半地下タイプも、同様に容積率が緩和されます。

3階建て禁止地域でも、地下室を取り入れれば「地下＋1階＋2階」で実質3階建てのように暮らせます。

地震に強い

地下室のある家は、地震が起こると、周辺の地盤と地下室は一体となって動くため、地下室自体の揺れは小さいのが特徴があることから地震に強いといわれています。

さらには、土や水の大きな圧力に耐えうる地下室の頑丈な構造で住まい全体を支えているので、地上部分も揺れにくくなるのです。

また、地下室は食料庫やシェルターのような使い道もあるので、自然災害に強い住まいといえるでしょう。

防音性が高い

周りが地面に囲まれている地下室は、遮音性の高い空間です。

鉄筋コンクリート造であることも遮音性を高めてくれる要素なので、まるで防音室のような環境となります。

外の音を遮るだけでなく、室内の音漏れも少ないのも特徴。

時間を気にせず楽器を演奏したり、ダンスの練習やカラオケをしたりなど、趣味を存分に楽しめます。

3つのタイプのうち、一番遮音性が高いのは全地下タイプ。半地下タイプやドライエリアありのタイプは、全地下タイプと比べると遮音性能は落ちます。

温度や湿度が安定している

地下室は外気の影響を受けにくいので、1年を通して温度が安定しているのが特徴です。

また、地下室をつくる際には調湿や換気対策をするため、湿度も安定しています。

食品や日用品のストックを保管する場所としてはもちろん、温度管理が難しいワインセラーとしても最適な空間です。

地下室がある家のデメリット

地下室を作った場合の具体的なデメリットは以下の項目が挙げられます。

地下室を木造でつくることはできない

地下室には、常に土や水によって大きな圧力がかかりますが、木造ではその圧力に耐えることができないため、木造で地下室をつくることはできません。

たとえ地上部分が木造だったとしても、地下室だけは鉄筋コンクリート造でつくる必要があると理解しておきましょう。

また鉄筋コンクリート造は木造と比べて、養生期間や材料価格が高い為、コストがかかりますので予算に余裕のない方は、間取りプランや見積りを確認した上で判断することも必要です。

地下室は結露・カビが生えやすい

地下室は湿気がこもりやすい環境なので、結露やカビが発生しやすいです。

部屋の湿気対策として家電量販店で販売しているような除湿機を使うケースもありますが、地下室の場合は建築の段階から除湿システム・換気システムを取り入れましょう。

地下室があると税金が高くなる。

住まいの固定資産税は構造によって金額が変わり、木造＜鉄骨造＜鉄筋コンクリート造の順に高くなります。

地下室は鉄筋コンクリート造なので、木造の1.5倍以上の固定資産税がかかる計算です。

「地下室は条件によって容積率が緩和される」と説明しましたが、これは設計プランに適用されるだけであり、固定資産税を計算する際には地下室を含めた延床面積が適応されます。

失敗しない為の5つの対策ポイント

さまざまなメリットがある地下室ですが、地下室をつくった人の中には「失敗した」「つくらなければよかった」と後悔するケースも少なくありません。

どのような原因で失敗してしまうのか、失敗しないためにはどう対策すればよいのかをまとめましたので参考にしてください。

地下室をつくる目的が曖昧

「なぜ地下室をつくりたいのか」「地下室でなにをしたいのか」などの目的が曖昧だと、地下室づくりに失敗する可能性が高まります。

たとえば、楽器の練習室・シアタールーム・ダンススタジオなど、どう地下室を使うかによって必要な設備や広さがまったく異なるからです。

そもそも地下室をつくるためには多くのコストがかかるので、目的を明確にしたうえで、ハウスメーカーに最適なプランを提案してもらいましょう。

土地や地盤の調査が不十分

地下室をつくりたいと思っても、土地や地盤によってはつくれないケースもあります。

注意すべきポイントは、次のとおりです。

地下室をつくる際には、土地の形状や地盤の強さが大きく関係してきます。

一般的な住宅を建てる場合には、たとえ軟弱な地盤だとしても改良工事を行えば済むのですが、地下室をつくるとなると難易度は一気に上がってしまうのです。

そのため地下室をつくりたい場合には、地下室の建築実績が豊富な建築会社を探して、土地探しから相談することが大切です。

湿気対策が不十分

1年を通して温度が安定している地下室ですが、地面の中には水分が多く含まれているため、湿気がこもりやすい環境でもあります。

全地下タイプだと、窓を開けて換気することもできません。

そのため湿気対策が不十分だと、結露やカビが発生しやすくなってしまうのです。

コストが割高になったとしても、家電量販店で売っているような後付けの商品ではなく、住まいの設備として換気システムや除湿システムを取り入れることをおすすめします。

採光対策が不十分

採光が不十分だと地下室は常に薄暗く、湿気がこもりやすくなってしまいます。

暗くてジメジメした空間は居心地も悪いので、いつの間にかまったく使わなくなってしまったというケースも少なくありません。

せっかく多くのコストをかけて地下室をつくるのなら、いつまでも心地よい環境で活用できるように、採光対策が不可欠といえます。

採光対策としては、半地下タイプにしたりドライエリアを設置したりするのが有効です。

とくにドライエリアをつくれば地下室に大きな開口部ができるので、自然光を地下にもたっぷり届けられます。

ドライエリアと換気システムを組み合わせれば、リビングや寝室としても快適に活用できるでしょう。

浸水対策が不十分

低い土地は雨水がたまりやすいため、浸水対策が不十分だと台風や集中豪雨などで浸水被害が起こる可能性があります。

湿気対策や採光対策と違って「居心地が悪い」「カビが生える」などでは済まず、住まいや命を守ることに直結するため、十分な対策を行いましょう。

とくにドライエリアをつくる場合には、排水システムを整えることが必要不可欠です。

近隣との高低差など、住まいの環境によって排水システムの組み方は変わるため、地下室の特性を熟知した実績豊富な建築会社を選ぶことをおすすめします。

土地の条件によっては地下室が作れないケースがある

土地の条件によって地下室が作れない場合があります。

具体的には以下の3つのようなケースが挙げられます。

• 地下にトンネルや地下鉄などの障害物が通っている所は地下室を作ることで、地下の建造物等に影響を与えてしまう可能性が高い為、建築が困難なケース。
• 地中の中を通る水の道（水脈）があり掘り起こしただけでも浸水してしまう為、建築できないケース
• 道路の拡張の計画のある土地や計画道路といって、将来的に土地の一部が道路になる可能性がある土地など地下室の建設が行政から認められていないケース。

上記以外の他にも、ハウスメーカーの判断で建築をおすすめられないケースもあると思います。

これから土地を購入予定の方又は、家を建てる予定の方は、計画の段階から、地下室を作りたいことを営業マンに伝えておくとよいでしょう。